自宅で供養する
個別火葬で返骨を受けると、骨壺のまま自宅に置いて供養できます。小さな骨壺への入れ替えや粉骨、メモリアルグッズを用意している事業者もあります。掲載事業者のうち、遺骨を持ち帰れるプランを確認できたのは 214 件です。
納骨堂・供養塔に納める
ペット霊園には、個別の納骨堂や、ほかのペットと一緒に眠る合同供養塔・合同墓があるところがあります。年間の管理費・納骨期限・お参りできる時間を確認しましょう。掲載事業者のうち、納骨・供養の場所があることを確認できたのは 224 件です。
自宅の庭に埋葬する
自治体の中には、自分の土地に埋葬する方法を案内しているところがあります。北見市は、1 メートル以上の深さが望ましいこと、土に還らないものを一緒に入れないこと、他人の土地や公共の場所には埋めないことを案内し、においや地下水などで周囲に迷惑をかけた場合は損害賠償の責任を負う場合があるとしています。賃貸住宅や集合住宅では埋葬はむずかしいことが多いため、ほかの方法を検討します。
自治体の引き取り
多くの自治体が、亡くなったペットを有料で引き取っています。ただし、ほかの動物と合同で焼却し遺骨は返らないと案内している自治体がほとんどで、遺骨を残したい・個別に見送りたい場合は民間の事業者へ、と案内している自治体もあります。
| 自治体 | 手数料(公式ページの表記) | 遺骨の返却 |
|---|---|---|
| 東京都目黒区(新しいタブで開きます) | 1頭(25kg未満)3,000円 | 返却なし |
| 東京都世田谷区(新しいタブで開きます) | 3,100円(25kg未満) | 返却なし |
| 東京都文京区(新しいタブで開きます) | 1体2,600円(25kg未満) | ページに記載なし |
| 神奈川県横浜市(新しいタブで開きます) | 合同火葬の出張回収6,500円(戸塚斎場への直接持ち込みは別料金) | 返却なし |
| 大阪府大阪市(新しいタブで開きます) | 1頭 5kg未満1,700円/5kg以上10kg未満2,100円/10kg以上2,800円 | 返却なし |
| 愛知県名古屋市(新しいタブで開きます) | 八事斎場: 大きさにより1,100〜4,400円/区の環境事業所: 持ち込み750円・自宅回収1,500円 | ページに記載なし |
| 北海道札幌市(新しいタブで開きます) | 犬・猫6,000円(2025年4月改定)、ウサギ等4,000円、小動物1,000〜2,000円 | 返却なし |
| 福岡県福岡市(新しいタブで開きます) | 飼い主がいる場合1体1,000円(飼い主不明で道路等に放置は無料) | ページに記載なし |
| 兵庫県神戸市(新しいタブで開きます) | 1頭4,000円(委託業者の事業所に直接持ち込みは2,000円) | 返却なし |
| 大阪府堺市(新しいタブで開きます) | 引取手数料1回1,900円(持ち込みは不要)+動物専用炉は重さ別1,000〜5,000円(清掃工場焼却は無料) | 返却なし |
| 千葉県千葉市(中央区・美浜区)(新しいタブで開きます) | 持ち込み1体500円、自宅引き取り1体1,000円(いずれも税別) | 返却なし |
手数料や受付方法は変わることがあります。お住まいの自治体のページで確認してください。横浜市は、市営斎場での個別火葬とお骨の持ち帰りも案内しています。
条件に合う事業者を探す
地域・プラン・体重を選んで、公表料金を比べられます。
出典と注意事項
- 東京都目黒区: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 東京都世田谷区: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 東京都文京区: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 神奈川県横浜市: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 大阪府大阪市: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 愛知県名古屋市: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 北海道札幌市: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 福岡県福岡市: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 兵庫県神戸市: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 大阪府堺市: 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 千葉県千葉市(中央区・美浜区): 死亡した動物の引き取り(新しいタブで開きます)
- 北見市: ペットの死体の処理(新しいタブで開きます)
- 秋田市: よくある質問(ペットの死体)(新しいタブで開きます)
- 環境省: 動物霊園事業に係る廃棄物の定義等について(昭和52年 厚生省通知)(新しいタブで開きます)
このページは一般的な情報の整理です。事業者・自治体ごとに内容は異なり、変わることがあります。手続きや契約の前に、各事業者・自治体の最新の案内を確認してください。情報の確認日: 2026年10月16日